テロップ速報

社内に対する緊急の案内や注意喚起などを、指定の端末に一斉にメッセージ配信。
無料トライアルをぜひお試しください。

働き方改革による残業の抑止、社内システムの一時的障害やメンテナンスの案内、気象情報や、標的型攻撃メール等発生時における緊急の注意喚起など、お客さまの社内や組織内で一斉に情報を配信したい場面があるのではないでしょうか?

当社のテロップ速報は、社内のパソコンに対して一斉にメッセージを配信することができる、類似商品の少ないサービスです。この便利さを、まずは無料トライアルでぜひお試しいただければと思います。

テロップ速報とは

「テロップ速報」は、気象情報による注意喚起や、システム障害時の全社通知などの緊急性の高い情報などを、テロップ型のメッセージとして、社員の方が利用しているパソコンに一斉に通知することができるサービスです。

指定した社内のパソコン画面上に、テロップとして表示したいテキスト文を配信します。パソコンで作業している最中でも、画面のいちばん手前にメッセージが表示されるため、メッセージの見逃しやタイムラグを防止することができます。
緊急性の高いメッセージだけでなく、経営者メッセージや、ノー残業デーの案内などの時間外勤務の抑制につながるメッセージの全社通達にもご利用いただけます。

まずは、無料お試しサービスをご利用ください!

「テロップ速報」を特定の台数・期間で試行し、操作性や社内の情報周知度を体感してみませんか。

※お試しサービスは、1組織(企業・団体等)に対して1回の提供とします。

社内への一斉通知の難しさ ―
テロップ速報が支持されている理由

「社内に向けたアナウンスの一斉配信」には、社内メールやイントラネットの利用が考えられますが、「緊急で伝えたい情報をリアルタイムで確実に届ける」ことの難しさがあります。

パソコンに向かっている社員に素早く確実に見てもらうには限界があり、メールを開封するか、イントラネットの該当ページにアクセスするまでには、タイムラグが発生する可能性が高いからです。

テロップ速報は、その名のとおり、パソコン画面の一番手前に、ニュース速報のようにテロップを表示させることができます。もしパソコンで作業中であったとしても、「いま社員に届けたい情報」を即座に認知いただける仕組みになっています。

昨今、企業には様々なセキュリティリスクや行政が定める規定等があり、テロップ速報の利用方法も多岐にわたっています。

例えば、働き方改革の対策としてノー残業デーを定めていても、従来からの帰りにくさから残業時間の抑止につながりにくい場合があります。そのような企業のお客さまにおいては、テロップ速報でノー残業デーを一斉に社員に通達することで、「帰りやすい空気」を職場につくることができ、残業時間の抑止にもつなげることができた、との声をいただきました。

また、複数の営業拠点を持つ企業のお客さまの事例では、ある事案が起きた際、ほかの拠点の営業所に素早い通達をできなかったために、ほかの営業所で誤った対応をしてしまった、との過去の経緯を踏まえて、テロップ速報を導入されたケースなどもあります。

このようにテロップ速報では、定期的に案内したい情報と、不定期だが緊急で即座に周知させたい情報、いずれにも活用できることで用途の幅も広がります。世の中に類似の商品がない点を踏まえても、お客さまの用途に合わせた活用をとおして支持されています。

※本インタビュー内容および担当者の情報は、2019 年 3 月時点のものです。

一斉に今すぐに伝えたい重要メッセージを、用途に合わせて配信できる「テロップ速報」

製造業、建設業、情報通信業、医療機関など、業種・業態を問わず、
多種多様な部門のお客さまにご利用いただける様々な活用方法があります

総務・人事部門

  • 働き方改革支援ツールとして

  • ノー残業デーのお知らせを配信することにより、定時退社がしやすくなり、残業時間の削減につながります。

  • 社内のお知らせに

  • 火災や地震などによる災害や、台風や大雪警報など気象情報の連絡ができます。また、停電情報の通知や安否確認システムへのリンクも配信可能です。
    さらに年末調整など、重要書類の提出〆切の通知や、社内電話が故障した際の緊急連絡を配信することも可能です。

情報システム部門

  • システム障害の通知に

  • サーバダウンなどのシステム障害・復旧目処・復旧のアナウンスや、システムメンテナンスの事前通知に利用できます。

  • サイバー攻撃の一斉注意喚起

  • ウィルスメールやサイバー攻撃を検知した際の一斉注意喚起を配信できます。利用者のパソコン画面にすぐ表示されるので、セキュリティの意識付けに効果抜群です。

営業部門

  • 天候不良や車両故障、事故などによる交通機関の遅延情報を社内配信することで、その情報を把握しながら次のアクションを起こすことができます(外出・出張時のルート変更、来訪されるお客さまへの連絡など)。

医療機関事務部門

  • 電子カルテよりも手前にメッセージが流れるため、これまで診察などでメールの即時閲覧が困難だった医療スタッフも、すぐ情報を確認できます。
    感染症予防の呼びかけなどに効果的です。

教育機関事務部門

  • 台風や地震、不審者情報など、児童や生徒の安全管理のための教職員への情報伝達にも活用できます。